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日本各地で植生資源の変質・減少が進行している。中でも各地の環境条件に適応して生育している地域固有の植生資源は、その価値を認知されないまま消失するケースが多い。本研究では、植生資源が有する機能を定量的に評価するための調査・研究を行なう。

自然環境が緩衝機能や環境安定機能を有することは定性的に知られている。したがって植生回復を行うことは環境保全においても役立つことが期待される。しかしその具体的データは驚くほど少ない。ここでは潜在自然植生の概念を用いた生態環境の修復・再生、緑の復元およびその機能などに関する研究を行う。

1. アジア・太平洋地域における、現地調査による植生調査資料（群落構成、その地域的配分等）の集積、解析 2. 各植生の生態的特性、分布などの把握 3. 潜在自然植生の把握 4. 植生の相互関連や土地利用様式の把握のための景観単位の把握 5. 外来植物群落の植生体系的な位置づけ

世界的な環境問題や生物多様性の観点から熱帯雨林の重要性が指摘され、保全、修復が急務の課題とされているのは周知のとおりである。 世界の熱帯雨林は主にアフリカ、中南米、東南アジアに分布する。その中でも日本がこれまでに最も恩恵に浴し、関係が深かったのは東南アジアの熱帯雨林である。森林から伐採される木材は過去数十年間にわたり、他国と比較して大量に日本に輸入されてきた。その他のバナナ、パイナップルなどの果物やゴム、ヤシ油、胡椒などの農作物も森林伐採跡地に換金作物として栽培され、大規模な開発が進められている...

11月11日～22日、アゼルバイジャンのバクーで国連気候変動枠組条約（UNFCCC）第29回締約国会議（COP29）が開催されます。COPはUNFCCCの最高意思決定機関であり、京都議定書やパリ協定の他、これまでの合意事項についての実施状況の確認や、新たな目標や取り組みが議論されます。COP29では、新たな気候資金目標の策定、各国の国が決定する貢献（NDC）の引き上げなどが議論されるほか、年末が提出期限となっている隔年透明性報告書がはじめて提出されることになっています。...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は 『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』（武内和彦・高橋康夫監修、IGES編）を2024年7月30日に丸善出版より出版しました。 今日、世界は、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。そのため、問題解決には、単一の学問領域のみならず複数の学問領域の科学知の動員と社会との連携が不可欠です。 本書は、環境・社会...