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10月9日（水）、地球の持続可能性に関する世界的に著名な科学者であり、プラネタリーバウンダリーに関する研究の第一人者であるヨハン・ロックストローム博士（ポツダム気候影響研究所所長、ポツダム大学地球システム科学教授）がIGES東京サステイナビリティフォーラムを訪問され、IGES職員と関係者に向けて特別講演を行いました。 これは、人類が直面する喫緊の課題に協働で取り組むシンクタンク連合「アース・リーグ」を通じた両機関の協力や、ロックストローム博士らが提唱する課題解決の方向性を分かりやすく示した著書...

IGESは、「アジアにおけるプラスチック習慣を断つ（Breaking the Plastic Habit in Asia）」プロジェクト（以下、本プロジェクト）の第2フェーズを開始します。本プロジェクトでは、都市やコミュニティにおける使い捨てプラスチックの使用と廃棄を削減するため、行動科学の知見を活用したパイロット事業を実施し、その効果を検証します。これに伴い、IGESと協力のもと、パイロット事業の提案、実施およびモニタリングを行うASEAN諸国のパートナー組織を募集します。 第2フェーズでは...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は、2024年7月30日に書籍『持続可能な社会づくりへの統合的アプローチ』（武内和彦・高橋康夫 監修／IGES 編）を丸善出版より出版します。 世界は今、深刻化する気候変動や生物多様性の損失といった地球規模の諸課題に直面しています。それらの問題には多様な主体が関わっており、問題が生じる要因とその影響は相互に密接に関連しています。こうした中、IGESでは、環境・社会・経済の諸課題を俯瞰し、科学と政策を結び付け、包摂的に課題解決を図る「統合的アプローチ...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は、第16回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP（アイサップ）2024】全体会合を2024年7月23日（火）にパシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで開催します。また、テーマ別会合を2024年7月～11月の期間にオンラインで開催します。 ISAPは、国際的に活躍する専門家や政府・国際機関・企業・NGO関係者等が集い、持続可能な開発についてアジア太平洋の視点から議論を行うフォーラムです。ISAP2024では、全体テーマ...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）と青森県八戸市は、気候変動への対応と持続可能な開発目標（SDGs）の達成に向け、「八戸市と公益財団法人地球環境戦略研究機関との連携協力に関する基本協定書」（MOU）（以下、本協定）を取り交わしました。 本協定では、以下のことが定められました。 八戸市は、IGESとその連携機関に対し、気候変動対策が健康をはじめとした人々のウェルビーイングにもたらす有益な効果に関するデータを提供する。 IGESは、どのような政策がそれらの効果を最大化できるのか、分析を行う...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）は、第15回持続可能なアジア太平洋に関する国際フォーラム【ISAP（アイサップ）2023】全体会合を2023年12月19日（火）にパシフィコ横浜で対面とオンラインのハイブリッドで開催します。また、テーマ別会合を2023年10月～2024年1月の期間にオンラインで開催します。 ISAPは、国際的に活躍する専門家や政府・国際機関・企業・NGO関係者等が集い、持続可能な開発についてアジア太平洋の視点から議論を行うフォーラムです。ISAP2023では...

IGESと国連人間居住計画（国連ハビタット： UN-Habitat）（以下、両機関）は、都市における持続可能な廃棄物管理を加速し、気候変動対策に取り組むための戦略的パートナーシップ（以下、本協定）を締結しました。 本協定の実施において、IGES-UNEP 環境技術連携センター（CCET）が中心的な役割を担います。CCETは、健全な資源循環社会、気候変動に強靭な社会、低炭素成長、グリーン経済などの実現に向け、統合的な固形廃棄物管理システム、政策、技術の確立において...

公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES＝アイジェス）の天沼伸恵サステイナビリティ統合センター副ディレクター、エリック・ザスマン同リサーチリーダー、デヴィ・ラングレ沖縄科学技術大学院大学（OIST）進化・細胞・共生の生物学ユニット研究員による学術論文「女性・若手議員と持続可能な開発目標（SDGs）に関するパフォーマンスの関係性（日本語仮題）」*¹で、国会における女性・若手議員の割合とSDGsの進捗に正の相関関係があるとする分析結果が明らかになりました。 SDGsの推進には政策立案が不可欠ですが...

3月7日、IGESと国際総合山岳開発センター（ICIMOD）は、これまでの長期的な協力関係をより強化することを目的として、協力協定の更新し、調印しました。 両機関は、協力協定の包括的なテーマとして、自然資源管理、気候変動への適応と災害リスクの軽減、政策とガバナンス、持続可能な開発目標（SDGs）に取り組むことに合意しました。また、この協力協定には、情報の交換と共有、共同研究の実施や共同出版物の作成、能力開発プログラムの実施、さらにそれぞれが有するネットワークへの貢献が含まれています。...