Results 1 - 10 of 58 (Sorted by date)
Policy Report
Author:
Toshihiko
Goto
Koichi
Kaneda
Miki
Watanabe
一般社団法人グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン(以下GCNJ)の中期計画に基づく活動「GCNJ コレクティブ・アクション2030」で定めた5つの優先課題のうち、「バリューチェーン・マネジメント(VCM)」部会では、VCM をこれまで日本で考えられていたような「企業の上下流に関することだけ」ではなく、国際的基準に従い「企業自体のビジネスモデルを中核とし、それを取り巻く上下流も含む様々な活動・資源・関係性であること」であると捉え、今後の経営にサステナビリティ課題を組み込むに当たっての VCM の見直しに資する「アクションガイド」を策定いたしました。(IGES小野田は副座長としてVCM部会に参加しました。) バリューチェーン・マナジメント(VCM...
Keywords:
Discussion Paper
• デジタル・トランスフォーメーション(DX)とも呼ばれる高度なデジタル化の進展は、情報通信技術(ICT)によるエネルギー消費効率の改善、交通需要の回避や産業構造の変化によってエネルギー消費量を減少させる側面だけでなく、データセンター(DC)や情報通信機器の製造など情報通信部門における直接的なエネルギー消費量の増加や関連経済活動の拡大を促すことでエネルギー消費量を増加させる側面もある。1.5℃目標に日本がより大きな貢献を果たすための道筋を描いた「IGES 1.5℃ロードマップ」では、それらの複合的な効果をできるだけ踏まえた結果、デジタル化などの社会経済構造の変化 によるエネルギーの減少を戦略的に取り入れることが1.5℃目標の実現に重要な役割を果たすことを示した。 • 一方で...
Non Peer-reviewed Article
鉄鋼業、化学工業、窯業・土石製品や航空・海運部門は「排出削減が困難なセクター」と呼ばれています。素材産業では製造過程で大きなエネルギーを必要とし、原料に化石燃料が利用されていることなどから、再生可能エネルギーや代替原料の利用などによる排出削減の取り組みが進められています。また、これらの産業の脱炭素化を加速するには、技術開発だけでなく、代替製品の利用や使い捨ての削減など、社会全体の需要側の対策も必要です。航空・海運部門でも近年2050年ネットゼロを目標に、代替燃料の開発が進められていますが、コストや持続可能性の面で実装に向けてさまざまな課題を抱えています。  本特集では、これら排出削減が困難なセクターにおける削減シナリオ、技術開発の現状と課題、ビジネスの事例などを紹介いただき...
Presentation
材木座 地域防災シンポジウム「建築 × 材木座 × 環境」パネルディスカッション
神奈川県鎌倉市材木座の公会堂のリフォームを記念して、開催された地域防災と環境問題、まちづくりのシンポジウムで、建築家と並んで、IGES堀田康彦がパネリストを務めた。
Commissioned Report
This is the final report of the city-to-city collaboration between EU cities (including one from the UK) and Japanese cities under the International Urban and Regional Cooperation (IURC) Asia and Australasia. During 2021-2023, thirteen EU cities (including one UK city) from ten countries and ten Japanese cities participated in the project and...
Technical Report
本レポートは、世界平均気温の上昇を産業革命前と比べて1.5℃以内に抑えるという目標の達成に向けて、2050年までにカーボンニュートラルを実現するだけではなく、累積排出量をできる限り小さくする観点から、日本国内で早期に大幅な温室効果ガス(GHG)排出量削減を果たす可能性を検討し、その実現のためのアクションプランをまとめたものである。 2024年4月2日更新 謝辞の追記、出典の追記、誤記の修正を行いました。 企業の方向けに使いやすく再構成した「 1.5℃ロードマップ - 脱炭素でチャンスをつかむ。未来をつくる。」もご活用ください。
Technical Report
This report examines the feasibility of Japan not only achieving carbon neutrality by 2050, but also making significant reductions in greenhouse gas (GHG) emissions, so as to make its cumulative emissions as small as possible, thereby contributing to the global goal of limiting the average temperature increase to below 1.5°C compared to the pre...
Peer-reviewed Article
In International Journal of Disaster Risk Reduction
Author:
Keiko
Hori
Tomoko
Saito
Shizuka
Hashimoto
Takehito
Yoshida
Katsue
Fukamachi
Chiho
Ochiai
Nature-based solutions (NbS) are promising measures for protecting, sustainably managing, and restoring ecosystems as well as addressing societal challenges, including climate change mitigation and adaptation. To consider mainstream NbS for use in disaster risk reduction (DRR) infrastructures, the affected residents’ perception and attitude toward...